「住居関連費用」から「返せる額」を計算～無理のない計画で安心マイホーム～
「返せる額」を計算する方法としては、前回みた「返済負担率」から導き出すものと、もうひとつ、マイホーム購入前の「住居関連費用」を基に試算するやり方があります。この方法は現在の家賃をベースに考えるもので、簡単に言えば、マイホーム購入後の住居関連費用が購入前の住居関連費用以下に収まれば、現在の生活水準を維持しながらローン返済を続けられるということです。
毎月返済可能額の計算方法
まず、マイホーム購入前の「住居関連費用」を計算します。メインは家賃となりますが、2年ごとの更新費用も月割りしたものを加えます。さらに、管理費や共益費、駐車場代、マイホーム購入積立金など、住居にかかわる費用を合計します。ただし、マイホーム購入積立金については、購入後に全額をローン返済に充てずに、一部は万一のリスク対応や繰り上げ返済用として引き続き貯蓄に回すことをお勧めします。
A. [ 購入前の住居関連費用 ]
家賃 ＋ 管理費 ＋ 共益費 ＋ 駐車場代 ＋ マイホーム購入積立金
つぎに、マイホーム購入後の住居関連費用を計算します。この時点で金額はまだわかりませんが毎月のローン返済額、税金(固定資産税、都市計画税)、さらにマンションなら管理費・修繕積立金、駐車場代、戸建てなら修繕費用を合計した金額になります。購入する物件によって税金や管理費・修繕積立金の額は違ってきますが、計算の便宜上、税金は5000円、管理費・修繕積立金は1万5000円、駐車場代は5000円でみておけばいいと思います。
B. [ 購入後の住居関連費用 ]
ローン返済額 ＋ 税金 ＋ 管理費・修繕積立金(修繕費) ＋ 駐車場代
結論として、A ＞ B、もしくは、A ＝ B になれば、現在の家賃を支払うのと同じ負担感でローン返済ができることになります。毎月の返済可能額(ローン返済額の上限)を求めるには、AからBの税金＋管理費・修繕積立金(修繕費)＋駐車場代を差し引けばいいことになります。
借入可能額を逆算
では、住居関連費用で計算した毎月返済可能額から、借入可能額を逆算するとどうなるか、見てみましょう。
| 金利 | 毎月の返済額 | |||
|---|---|---|---|---|
| 8万円 | 10万円 | 12万円 | 14万円 | |
| 1.5％ | 2，610 | 3，260 | 3，920 | 4，570 |
| 2.0％ | 2，410 | 3，010 | 3，620 | 4，220 |
| 2.5％ | 2，230 | 2，790 | 3，350 | 3，910 |
| 3.0％ | 2，070 | 2，590 | 3，110 | 3，630 |
この借入可能額に自己資金(頭金)を加えた金額が、マイホームの購入に充てられる上限ということになります。なお、購入時には頭金とは別に諸費用も必要になってくるので注意が必要です。
